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共同メッセージについて

  • 平成21年1月28日に実施しました、家庭用燃料電池「エネファーム」普及に向けた共同宣言セレモニーの様子です。

経済産業省 資源エネルギー庁
石田 徹長官から、ご支援のお言葉を頂戴しました。

「エネファームで環境立国ニッポンへ」の共同メッセージの下、長官と6社社長が集結しました。

会場に並ぶ家庭用燃料電池
『エネファーム』


エネファームで環境立国ニッポンへ。

メッセージ趣旨

国のご支援を頂きつつ、ユーザー・メーカー・エネルギー事業者などが一体となり研究開発をすすめてまいりました家庭用燃料電池「エネファーム」が、世界で初めて本年より、販売を開始することになりました。

これに先駆け、家庭用燃料電池の普及を目指して、エネルギー事業者有志による共同メッセージを発表します。

「エネファームで環境立国ニッポンへ」

家庭用燃料電池「エネファーム」が、家庭からのCO2排出削減に貢献し、未来の低炭素社会のエネルギーシステムの柱として普及すること、また、最先端の温暖化対策技術で日本が環境立国として世界をリードする存在となることを願い、その思いを「エネファームで環境立国ニッポンへ」というこのようなメッセージにまとめました。

平成21年1月28日に「家庭用燃料電池『エネファーム』普及に向けた共同宣言セレモニー」を行ったのは、下記6社です。

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